長年、保険会社で海外渡航者の病気やケガの緊急対応をしていると、いざというときに一般の方が驚かれることがあるが、当事者しか経験しないため意外と知られていないことがある。それは「医学と現地医療文化は異なるものである」ということである。医学は学問であり、これは専門家の世界でほぼ共有されている、しかし、現地で患者に提供される医療は社会・経済･歴史・文化・生活慣習等によって創り上げられた文化の一つといえる。

　 日本人渡航者が感じる違和感の第一は、『医療は営利産業である』ということであろう。日本や台湾、韓国などわずかな国を除き、お金を持っていないと治療が受けられない現実がある。考えてみると日本でも国民皆保険制度が始まる以前は、病気になっても医師の診察を受けられない人がたくさんいたのであり、現在の日本が特殊といえなくもない。

　 米国の多くの私立救急病院（ER）に夜間受診のために行くと、病院の入口に拳銃を持ったガードマンが立っており、身なりや風体に不審があると入れてもらえない。これは、治安のためだけではなく、当該病院で治療を受ける経済的バックグラウンドを持たない人を排除する意味もある。それでは救急車で運ばれてきた患者は、全員治療が受けられるのか。　現実はやはり否である。お金が払えない人の治療を行うことは、すなわち病院経営を圧迫することになる。病院の経理担当責任者の重要な業務に不良債権を作らないことがある。具体的には治療費の回収を見込めない患者の治療を避けることである。米国では、国民全員が健康保険に加入する制度はない。勤労者であっても健康保険を持っていると、よい会社にいるといわれるほどである。

　日本の大手食品会社の団体旅行で米国西海岸７日間のツアーに参加したたS氏（53才）は、出発前説明会のときに勧められた海外旅行保険に加入しなかった。理由は「テレビでファイナンシャルプランナーがクレジットカード付帯のもので大丈夫と言ったから･･･」というものであった。

　サンフランシスコに宿泊した３日目の午前２時頃、S氏は急に胸苦しく目が覚め、友人の部屋に電話をして助けを求めた。救急車でセントフランシス記念病院に運ばれ診断を受けた結果重篤な心筋梗塞で緊急手術を要するとのことであった。病院側からみると一般的に海外旅行保険を持つ日本人は、治療費の100％を保険会社が支払う優良マーケットである。この団体の多くの人が同じ保険会社であったため翌朝、病院の日本人マーケット担当責任者が保険金額の確認の電話をしてきた。団体の主催者が全員につけた治療費用保険金額５０万円は支払い保証をしたが、任意の保険加入がないことがわかると非常に慌てていた。後日聞くと、他にクレジットカード付帯の保険が５０万円しかないことがわかり、即、金門橋近くの慈善団体の運営する施設の貧弱な病院に転院させたという。しかし治療費は２日間で既に数百万円近くかかっており、残りの回収を債権回収会社（サービサー）に依頼するか検討することになるという。お金がないとわかると即追い出すやり方に驚いたが、彼らに罪の意識はまったくなかった。

　S氏は、入院治療が必要な状態であったが、経済的な理由から二番目の病院を抜け出し、途中で死んでも止むを得ないと考え、航空会社に申告せずにツアーの全員と同じ飛行機に搭乗して帰ってしまった。結果は無事に成田に着いたが、もし飛行途中で何かが起こり緊急着陸をした場合、航空会社は事実を知っていて隠した関係者に損害賠償をすることになったであろうと思うと、背筋が寒くなった事例であった。

ファイナンシャルプランナーは、海外で起こるリスクを風邪や腹痛程度と想定していると思われる。本件のS氏は友人知人から借金をして現地の治療費を支払ったが、不確実なアドバイスは、まさに『生兵法はケガの元』となるものであった。

2007/5/25

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つづく